『大腸癌治療ガイドライン医師用2005年版』が刊行されて以降,2009年版,2010年版と改訂を重ね,この2014年版は3回目の改訂となります。今回の改訂に際しても,2010年版刊行以降に報告された臨床試験の結果や,新たに保険適応となった検査法・治療法や薬剤についての知見を含め,ガイドライン作成委員会にて討議が重ねられました。内視鏡治療や外科治療の領域では,内視鏡的粘膜下層剝離術(ESD)や腹腔鏡手術などの新しい治療法について,実地臨床での普及度やこれまで積み重ねられてきた経験なども踏まえ,委員のコンセンサスに基づいた改訂が行われました。化学療法の領域では,欧米で行われた臨床試験の結果ばかりでなく,日本で行われた第III相大規模臨床試験の結果もようやく採用されるようになりました。日本では,2000年代に入って大腸癌に関する第III相臨床試験が幾つも行われ,最近ではそれらの結果が次々に公表されるようになってきています。内視鏡診断技術や医療保険制度など,日本の大腸癌診療をめぐる環境は欧米諸国とは異なります。近い将来,日本で行われた第III相臨床試験を中心に,より日本の実情に合ったガイドラインを提示できるようになればと期待しています。
また,『大腸癌治療ガイドライン』は,大腸癌の標準的な治療方針を示すことによって治療の均てん化を図り,最終的には日本の大腸癌の治療成績の向上と大腸癌患者さんのQOLの改善を目的としています。これらの目的の達成のためには,①ガイドラインの普及,次に②ガイドラインで推奨されている治療の普及,そして③生存率の改善や手術合併症の減少などの予後の改善,という3つのステップがあります。初版の刊行から8年以上が経過し,本ガイドラインは,これらのステップが達成されているかを検証するべき新たな時期に来ていると言えます。大腸癌研究会ではあらゆる機会を通してガイドラインの普及を推し進めており,現在までに約89,800冊が販売されています。また,第2のステップの検証として,ガイドラインで推奨されている治療が実施されている割合の調査にも2012年から着手しました。今後は適切な時期を待って,ガイドラインの刊行に伴う生存率や再発率の変化も検討する予定です。
大腸癌研究会では,大腸癌の診療における様々な問題を解決するため,プロジェクト研究などの先進的な活動を活発に行い,その成果をガイドラインや取扱い規約に盛り込んできました。今後も大腸癌研究会は,日本のがん治療の均てん化を推進するリーダー的存在となり,多くの大腸癌患者さんが安心して治療が受けられるような,実地臨床に役立つガイドラインを発信していきたいと思います。
2014年1月10日
大腸癌研究会会長
杉原 健一